本記事における石油銘柄とは、石油スーパーメジャーのことですが、一応原油関連の銘柄を投資する際も今後の見通しを多少立てることが出来る情報を集めたつもりです。, 石油需要は頭打ちになり、今後の成長及び持続性に疑問があるという方が一定数いらっしゃると思います。, 国際エネルギー機関(IEA)は13日発表の2018年版の世界エネルギー見通しで、2040年の世界の石油需要予測を引き上げた。トランプ米政権による自動車燃費規制の緩和方針などを織り込んだ。電気自動車(EV)の普及や利用効率改善は抑制に働くものの、トラックや化学向けの需要が新興国で伸びると分析。需要が頭打ちになるとの見方を否定した。, 先進国でのGDPの伸びは低迷しているものの(米国除く)、新興国はGDPが伸び経済的にもエネルギー需要は伸びます。, また、世界的に人口は増加傾向であるため、エネルギー需要はこの点においても増加します。, しかし新エネルギーに対応した社会、機械が普及する必要がありますので、 新エネルギーへの移行はかなりの時間が必要です。, すると、いわゆるスーパーメジャー各社は今後も永続、増加する石油需要に基づき利益を一定数上げ続けると考えられます。, ※IAEの報告に基づいた、国際石油開発帝石(株)の決算資料から需要割合を引用、需要全体に対する石油需要は減るものと見られています。, 大きく伸びているのがアジア大洋州、先進国の北米欧州エリアは少し拡大して現状維持の状態が続いています。, エネルギー需要自体が今後も拡大するのは間違いありません。過去エネルギー推移が減少したのが二度だけで、1980年代と2008年です。, 今後数十年という長期で見れば一時的に後退することはあっても、エネルギー需要が下がることは歴史的にも無いと言えます。, まず、短期的には現在の原油価格は、世界的景気後退と米中貿易戦争によって需要低下、価格軟調傾向にあると言われています。, では長期的にはどうなのか、という点ですが、上記IEAの昨年末の発表で原油価格について以下のように触れています。, IEAによると、過去3年間は原油価格の低迷で石油メジャーが投資を絞った結果、需要増を満たすのに、本来必要な生産プロジェクトの半分しか進んでいない。現在進む新規の生産プロジェクトだけでは、25年に1日あたり1300万バレルの供給不足が生じるおそれがあるという。, 原油相場について、IEAは長期的に上昇基調をたどると想定している。加盟国の平均輸入価格ベースで25年を1バレル88ドル、40年を112ドルと予測した。それぞれ前年より5ドル、1ドル引き上げた。世界の石油需要は「40年までは頭打ちにならない」と強調した。, IAEの予想はシェールガスが今後減産傾向にあるという見通しと、長期的な石油需要上昇に伴い供給が不足し価格上昇というのが基本的な考え方です。, 新エネルギーで完全に安価で石油に代替する液体燃料が出来てしまったら、恐らくこの予想は成立しません。, この点個人的には読めない部分が多く(シェール革命みたいに)、技術革新、新しいエネルギー採掘で大きく左右される部分ですので、原油価格自体の見通しは、私はニュートラルな立場を取りたいと思います。, 上段のあらゆるデータは超長期的な視点では石油株(エネルギーセクター)の永続性を裏打ちしているものです。, 2025年まで軟調予想の記事が多く、個人的にも今後リセッション入りし、原油価格が上昇する見込みも現状無いと言えます。, 人口増加と発展途上国のさらなる消費拡大というのは平均して超長期的に見て初めて傾向として捉えられるものです。, したがって、原油価格による株価のキャピタル狙いをするにはいささか短期的には分が悪いと言えます。, エネルギー需要の増加は確実であり、20年後もその中の石油の占める地位は十分に期待が持てます。, それは、電気自動車が普及して自動車燃料としての需要が下がったとしても、石油自体の需要も増えていくと言われています。, 十分に永続維持が見込める業界であり、その中でもエクソンモービル初め石油スーパーメジャー4社は高配当です。, したがって、原油価格上昇に期待しながら、インカム狙いの長期保有でのんびり持つのがベターかと思います。, エネルギーセクター(緑色)は3年間のリターンをマイナスとしています、XOMも同じです。, エネルギーETFのVDEがリターンマイナスになっている通り、近年はとにかくエネルギーセクター受難の年と言えます。, ぶっちゃけ設けるなら人気がない時に投資しろって思いますが、なにはともあれ現状マイナスで不人気セクターであることは理解しておくべきでしょう。, 逆張り作戦ではないですが、不人気なタイミングだからこそ”買い”だと思いますし、買って良いと思えるほどには健全な財務状況だと思います。, 私見を十分に交えた上での紹介ですので、あまり追加することはないのですが、個人的にはかなり石油銘柄はアリだと思っています。, 成長性を見れば当然既に成長しきった企業たちであることから、成長という名のキャピタルに期待が出来ないのは一目瞭然。, ディフェンシブというと言い過ぎかもしれませんが、石油スーパーメジャー4社は、圧倒的なキャッシュ量と政治力を持った会社です。, 景気が悪化したり社会情勢が一気に変化したとしても、突然企業が消滅することは無いと言えます。, すると、債権とまでは言いませんが、ほぼ確実なインカムと、もしかしたら狙える原油価格上昇に伴うキャピタルを狙うという意味でかなりアリな銘柄なのではないかなと思います。, 黙々とアーリーリタイアに向けてポートフォリオのセクターが偏重しない限りにおいて、石油銘柄への投資をしていきたいと思います。, ※関連記事です、セブンシスターズから流れをつなげる石油メジャー4社の銘柄分析記事です。, ※ランキングに参加しています、クリックしていただけると嬉しいです。(クリックするとランキングに飛びます), 次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。. 原油価格の予測・見通し; コモディティ統計情報 | COMMODITY. さ、供給に弱さ(OPECの余剰生産能力の少なさ)が見られ、将来的には価格上昇に転じるという見通しが一般的です。, 需給をベースにした各種機関の予測に基づけば、直近で急激な上昇に転じることはなさそうですが、需給要因だけでは予測がつかない地政学的リスクや金融要因によって価格の急騰が発生することも考えられます。, 現在の低油価の状況において、将来的に訪れるであろう原油価格の上昇局面に備え、今後我が国が国内外でどのような対応をしていくことが必要でしょうか。. このように、長期の原油価格の見通しには様々なシナリオがありますが、多くのシナリオで、今後も石油需要は伸び続け、価格は足下よりも上昇していくと考えられています。 【第111-2-16】iea・eiaによる2040年までの原油価格予測と需給見通し. 1バレル=約40ドルに到達した1980年以降は長期間に渡り1バレル=10ドル~30ドルのレンジ内での動きとなり、再度1バレル=40ドルに到達するのに2004年までかかった 3. 1970/1-1983/4:economic magic.comデータより作成 1983/5-:bloombergデータより作成 ※先物価格ではなくSPOT価格のデータ 1. 新電力ネットは一般社団法人エネルギー情報センター(EIC)が運営する情報サイトです。, 入会いただくとエネルギー事業に関するコンテンツを閲覧することが可能になります。年会費・登録費は無料で、ご利用にあたって費用はかかりません。, 皆さまにエネルギーに関することをもっとよく知っていただき、それによって安定したエネルギーの供給の一助になることを目的としています。, 都市ガスを供給しているガス会社の一覧です。ガス事業には大まかに、都市ガス、LPガス、簡易ガスがあります。, 電力・エネルギーに関する個別相談を受け付けております。電力・エネルギーに関する悩みや課題に対してアドバイスを実施致します。, 4月3日、中国電力は将来の原油・天然ガス価格見通しについて、日米欧の代表的な3つの調査機関のデータをまとめた資料を発表しました。2040年までの長期予測について、各団体のデータをまとめた内容となります。, 原油価格は、世界最大のエネルギー源である原油価格だけではなく、アジア等では天然ガス価格の指標になっています。そうしたこともあり、原油価格は世界のエネルギー需給バランスや、世界経済、技術革新、そして燃料費調整単価や発電コストなどに大きな影響を及ぼします。, 原油価格は2011年前半~2014年中盤まで、概ね100ドル/バレルで推移していましたが、2014年後半以降は、供給過剰に伴う需給緩和を背景に下落し、足元は50ドル台で推移しています。まずはこの原油価格について、EIA、IEA、IEEJという日米欧の代表的な3つの調査機関が予測する2040年までのデータを見ていきます。, EIA(米国エネルギー情報局)は、米国エネルギー省のエネルギーに関する情報収集と分析を専門に行う組織です。その機関による原油価格(Brent)見通しですが、レファレンスケース、高価格ケース、低価格ケースに加え、技術革新による生産拡大を想定した高資源量ケースなどの8つのケースで分析されています。各ケースにより価格の幅があり、2040年時点で43~226ドル/バレルになるとの見通しを示しています。, レファレンスケース(現状の趨勢で推移するとして見積もられたケース)では、2020年には75ドル、2030年には95ドル、2040 年には109ドルまで上昇すると見込まれています(図1)。価格上昇の理由としては、需要拡大に対応するため、OPEC諸国の生産拡大に加えて、生産コストが高い非OPEC諸国の生産拡大が必要とされているからです。, IEA(国際エネルギー機関)はOECD加盟国を中心に、エネルギー安全保障を確立することを目的として第1次オイルショック後の1974年に設立された組織です。IEAは、IEA加盟国の平均輸入価格について分析しています。現行政策シナリオ、新政策シナリオ、450シナリオというケースに分けて分析しており、2040年時点で78~146ドル/バレルになるとの見通しを示しています。, 中心シナリオである新政策シナリオでは、需要は拡大し続けるため生産コストが高い地域での生産が必要となり、2020年には79ドル、2040年には124ドルまで上昇するとされています(図2)。, IEEJ(日本エネルギー経済研究所)は日本を代表するエネルギー分析・調査機関です。IEEJは、日本向けのCIF価格(船積み価格に輸送コストと保険料を加算した輸入価格)について分析しており、2040年時点で125ドル/バレルになるとの見通しを示しています。, レファレンスケースでは、生産コストの高い中小規模、極地、大水深油田等へのシフトによる限界費用の上昇が見込まれ、投機・投資資金による価格押し上げの発生も否定できないとしています。そのため、2020年には75ドル、2040年には125ドルまで上昇するとしています(図3)。, 天然ガスは世界的な指標価格が存在せず、日本・米国・欧州で価格決定方式が異なります。日本のLNG輸入価格は原油輸入価格にリンクしています。ガス市場の自由化が進んでいる米国や英国では、国内の天然ガス取引地点での需給により価格が決定されており、地域間で価格差が生じています。, 原油に引き続き、天然ガスの価格について、EIA、IEA、IEEJという日米欧の代表的な3つの調査機関が予測する2040年までのデータを見ていきます。, EIA は、ヘンリーハブ価格(米国内の天然ガス取引基準価格)について分析しており、2040年時点で3.4~9.8ドル/百万Btuになるとの見通しを示しています。レファレンスケースでは、米国内外の需要が拡大することで、長期的には生産コストが高い地域での生産が必要となるため、2040 年には5.1ドルまで上昇するとしています(図4)。, IEAは、米国のヘンリーハブ価格と、日本と欧州の平均輸入価格について、原油と同様に現行政策シナリオ、新政策シナリオ、450シナリオの3つのシナリオで分析しています。その分析によると、2040年時点で日本の場合は10.9~14.4ドル/百万Btu、欧州で9.9~13.0ドル/百万Btu、米国は5.4~7.9 ドル/百万 Btu になっています。, また、中心シナリオとなる新政策シナリオでは、日本のケースでは2040年に12.4ドル/百万Btuとなっています(図5)。, EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。, 新型コロナウイルスの感染拡大の影響をきっかけに、原油価格が下落しました。下落の状況は現在も続いており、アメリカのシェールオイル業界との関係で、金融危機への発展も懸念されています。, 経産省、新型コロナ対策として電気・ガス事業者に支払い猶予等を要請、条件適合により1ヶ月繰り延べ, 3月19日、経済産業省は「生活不安に対応するための緊急措置」(新型コロナウイルス感染症対策本部)を踏まえ、電気・ガス事業者に料金の支払いの猶予等を要請しました。この結果、多くの事業者が1ヶ月の支払い延長対応を行うこととなりました。, 2020年度のFIT制度、改正FITに続く抜本見直し、地域活用(自家消費、地域一体型)の要素が取り入れられる見込み, 改正FIT法の成立から2年以上が経過し、再エネに関する状況も変化する中、再エネ特措法においては、2020度末までに、さらなるFIT制度の抜本見直しを行う旨が規定されています。これにより、今後のFIT認定に関して「地域活用要件(自家消費、地域一体型)」が求められるようになる見込みです。, 沖縄県内で初受賞、新エネ大賞経済産業大臣賞「再エネサービスプロバイダ事業」、PV第三者所有/エコキュート/温水熱販売/非FIT相対契約を複合活用, 新エネルギー財団は、令和元年度の新エネ大賞の選定結果を発表しました。最高ランクとなる「経済産業大臣賞」には、宮古島未来エネルギー、宮古島市、ネクステムズ、三菱UFJリースによる「再エネサービスプロバイダ事業」が選定されました。なお、これまでの「経済産業大臣賞」は沖縄県内の受賞はなく、今回が初となります。, EMS関連市場、卒FIT等により2030年に約1.7兆円、省エネからデータ取引等の付加価値の時代へ、富士経済予測, 富士経済は国内のEMS関連市場を調査した結果として、国内市場が2030年に1兆7134億円(2018年度比194%)に達する見込みであると発表しました。この調査では、EMS関連システムや需要家側EMS関連設備、EMS関連サービスの市場動向を整理し、それらをEMS関連市場として定義した上で今後の動向を推測しています。, 『「脱炭素化」はとまらない!