それとも、日本が大東亜戦争(私は太平洋戦争と言う名は後付けのものだと思っていますので、ここでは大東亜戦争と書きます)に突入し、敗戦したから負けた側は、戦勝国の無理難題を聞き、白いものを黒と言われたら、黒って言わないといけないって事なんですか?, って事は、ココに書かれている「過ちは繰返しませぬから」と言うのは、核兵器を使われた日本が悪いのですから二度と使われない様に反省しますって意味なのでしょうか。, その論理で言うと、最近北朝鮮のミサイルが大きな問題になっていまが、北朝鮮がこのミサイルに核兵器を搭載してアメリカに万一打ち込んだら、アメリカは「核兵器を使われるような事をした私達が悪いのです」って反省するのですか? 考えれば考えるほど、私には違和感しか生まれてきません。, お花を生けるという事は、幸せを生み出すという事。あなたの生活に幸せな物語を生み出すお手伝いをする、これが「いけばな」なんです。私の周りで幸せ物語が日々増殖中です。. 奥住・工藤・桂訳『米軍資料 原爆投下報告書-パンプキンと広島・長崎』東方出版、1993年、, カリフォルニア州立大学ノースリッジ校歴史学教授のロナルド・シェイファー「アメリカの日本空襲にモラルはあったか―戦略爆撃の道義的問題」(草思社、1996,2007)、原著Ronald Schaffer:Wings of judgment:American bombing in World War II、Oxford University Press, 1985によれば、京都に原爆が投下されなかった理由は、スティムソン陸軍長官の「感傷」によるとされる。スティムソンは1920年代に3回京都を訪れており、その文化的・宗教的重要性を認識していた。マクロイ陸軍次官補に「もし自分が提案されている標的リストから京都を除外したら、君は私を「感傷的な老人」と思うか」と尋ねたという。同書203頁。, 奥住喜重・工藤洋三訳『米軍資料 原爆投下の経緯-ウェンドーヴァーから広島・長崎まで』東方出版、1996年、, 『新潟県民の太平洋戦争』(1985年8月1日、新潟日報社出版部発行)81ページ「新潟市に原爆投!? ウィアート他 (1982) pp.243–245, pp.275–277(資料107). ´ç¿’する猫, 新型コロナウイルス感染症対策分科会. 原爆投下を支持する米国民は年々減少史上初、そして今のところ唯一の原爆投下から75周年が近づいている。1945年8月6日ヒロシマ、8月9日ナガサキ。投下直後の死者…(2020年7月18日 … ウィアート (1982) pp.237–246. こんばんは。 いけばなの光風流家元 内藤正風です。 今日は「原爆の日」です。 72年前の今日、午前8時15分に、アメリカ軍が世界で初めて広島で核兵器を実戦で使用しました。 朝からニュースなどで取り上げられていますので、皆さん目にし耳にされている事と思います。 ②原爆を軍事目標(軍港や基地など)に落とし大量破壊する。③原爆を人口が密集した大都市に投下して市民を無差別に大量殺戮する。また、原爆を使用するにしても、2つの方法があった。(a)事前警告してから使用する。(b)事前警告なしで使用する。 朝からニュースなどで取り上げられていますので、皆さん目にし耳にされている事と思います。, わたしは戦後世代ですので、原爆投下がされた時の事はリアルタイムでは知らないです。 Chapel Hill and London:University of North Carolina Press, 1997.邦訳「原爆投下とトルーマン」彩流社, ストーンはベトナム戦争の従軍体験から映画「プラトーン」を製作した40歳ごろまでは歴史の「原爆正当論」にとらわれており、自分の娘の高校教科書の広島・長崎についての記述が原爆投下を正当化するひどいものとも述べた。, 1995年に、スミソニアン博物館が企画した原爆投下機エノラ・ゲイと広島・長崎の被爆資料を並べて展示する原爆展は、退役軍人らの猛反対で中止になったが、20年後の2015年に原爆投下をめぐる言説に挑戦するような作品に好意的な反応が寄せられるのは、20年前に猛反対した世代の多くは亡くなり、原爆投下決定をめぐる議論は沈静化したためと同教授は述べている。, 超 軍 著「鏡としての歴史教育-中国歴史教科書の中の日本像-」駒沢女子大学研究紀要第4号、1997年2月。, 朝鮮日報日本語版<【コラム】被爆国・日本の「犠牲者コスプレ」> 2015年8月14日, en:Debate over the atomic bombings of Hiroshima and Nagasaki, Y. NISHINA , T. YASAKI , H. EZOE , K. KIMURA & M. IKAWA(1940)"Fission Products of Uranium produced by Fast Neutrons".United Kingdo.Nature Research.2016年8月24日閲覧), (2015年8月3日) 【戦後70年 核物理学の陰影(上)】幻の原爆開発 科学者が巻き込まれた2つの出来事とは… 理研「ニ号研究」, Letter from Albert Einstein to President Franklin D. Roosevelt, 08/02/1939, Frisch-Peierls Memorandum, March 1940:On the Construction of a ‘Super-bomb’ based on a Nuclear Chain Reaction in Uranium, Frisch-Peierls Memorandum, March 1940:Memorandum on the Properties of a Radioactive ‘Super-bomb’, The MAUD Report, 1941:Report by MAUD Committee on the Use of Uranium for a Bomb, A Petition to the President of the United States, http://www.nagasaki-np.co.jp/peace/2010/kiji/08/1302.html, http://www.nagasaki-np.co.jp/peace/2005/kiji/08/0101.html, http://www.nagasaki-np.co.jp/peace/2005/kiji/08/0102.html, http://iryou.chunichi.co.jp/article/detail/20111128144547623, http://books.google.com/books?id=5z0a2HuLsy0C&pg=PT17, Enola Gay crew 'have no regrets' 2005年8月4日 BBCニュース電子版。, (インタビュー 核といのちを考える)米国で原爆神話に挑む ピーター・カズニックさん, http://www.47news.jp/CN/201305/CN2013052401001854.html, http://www.47news.jp/CN/201305/CN2013052401002372.html, http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/100227/plc1002271335002-n1.htm, http://www.47news.jp/CN/201002/CN2010022801000598.html, Summary of Strategic Bombing Survey (Atomic attacks), https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=日本への原子爆弾投下&oldid=80341766, 「いかなる詭弁を用いようと、原爆投下の主目的が、戦闘員ではなく女子供老人などの非戦闘員の殺傷であったことを否定することはできない。そもそもアメリカは日本を挑発しなければ決して真珠湾を攻撃されることはなかっただろう。」, 「アメリカはこの戦争を外交的手段で終了させられた。原爆投下は不要だった。日本の犠牲はあまりにも不必要に巨大すぎた。私は東京大空襲において、同僚達と、いかにして日本の民間人を効率的に殺傷できるか計画した。その結果一晩で女子供などの非戦闘員を10万人焼き殺したのである。もし戦争に負けていれば私は間違いなく戦争犯罪人となっていただろう。では、アメリカが勝ったから、それらの行為は正当化されるのか?? ローズ (1993) 上 pp.541,547. 邦訳は 川本隆史訳『世界』岩波書店619号(1996年2月号)pp.103-114. って事は、ここに書かれている「過ちは繰返しませぬから」と言うのは、日本が過ちを繰り返さないと言うことなのでしょうか。, 核兵器を使った反省を、使った側のアメリカではなく使われた側の日本がしているんです。 終戦直後はともかく、こういった今日に至るも原爆投下に関してアメリカの加害責任を問うことなく、その原因と責任の全てを、おおむね日本の軍部などに求め「過去のものにする」世論は、やはり戦後のGHQによる言論統制によって形成されたものだとする意見もあるが[63]、これについては他にも類似の、あるいは全く異なる意見[要出典]があり、本稿では控える。, 原子爆弾の投下によって生じた悲劇は、21世紀に入った現在においてもなお終結しているものとはいえない[64]。他の兵器と原子爆弾による人的被害の決定的な相違は、強力な原爆放射線や放射能によってもたらされた難治性疾患や永続的な後遺症(晩発性疾患を含む)にあり、生き残った被爆者やその家族に現在もなお、現実的な労苦を強いるものとなっている。これは少なくとも全ての被爆者が亡くなるまで続くものとされると主張している[65][66]。現在のところ公式には(日本国政府などの見解としては)否定されているものの、医学的見地などから、被爆者や、その親を持つ子(被爆二世)さらに被爆三世への健康的・遺伝的影響について、調査・研究が継続されている[要追加記述][65] 反面、打ち切りになったもの[67] もある。 また、広島、長崎両市では被爆二世への健康診断(任意検診)も行われている[68][69]。, 2012年6月3日、長崎原爆資料館で開催された第53回原子爆弾後障害研究会、広島大学の鎌田七男名誉教授らによる「広島原爆被爆者の子どもにおける白血病発生について」の研究結果発表、すなわち広島大学原爆放射線医科学研究所研究グループの長期調査結果報告において、被爆二世の白血病発症率が高い、特に両親ともに被爆者の場合に白血病発症率が高いことが50年に渡る統計結果より明らかにされた。これにより、まだ一部しか解明されたとしかいえないが、医学的に少なくとも被爆二世への遺伝的影響の否定はできないことが明らかにされた[70]。, 東京帝国大学で、1945年8月6日の広島と9日の長崎の原爆による被爆者を使って、戦後2年以上に渡り日本国憲法施行後も、あらゆる人体実験が実施されたことを、NHKが、2010年8月6日NHKスペシャル『封印された原爆報告書』にて調査報道した。 ローズ (1993) 下 pp.402–406. 衷心よりそう思います。 [102](邦訳「大空襲と原爆は本当に必要だったのか」[103])を発表し、無差別爆撃への反対論、擁護論をともに検証した。, 2010年8月6日、初めて駐日米国大使が米国公式代表として広島の平和祈念式典に参列した。しかし慰霊碑への献花もなく、犠牲者に対する言葉もなかった。なお式典後、大使館を通じて、未来のために核兵器廃絶に努力する旨のコメントが出された。, 2013年夏、映画監督オリバー・ストーンは、被爆地の広島・長崎を初訪問した。ストーンはトルーマン政権内では多くの軍幹部が、空襲を受けて疲弊し、降伏寸前だった日本に原爆を使っても意味がないと進言していたが、それでも耳を貸さなかったのは、対日参戦へと動いていたソ連を牽引するためと批判している[104][105]。オリバー・ストーンとともに『オリバー・ストーンが語るもうひとつのアメリカ史』を手掛けたピーター・カズニック歴史学教授によると、年配の世代の人たちはトルーマン大統領は英雄だったと信じているのは「原爆投下によって、戦争を早く終わらせ、100万人のアメリカ兵の生命が救われた」という「原爆神話」を信じているためであり、同教授が講演で、第二次世界大戦当時の7人の米軍最高幹部のうちの6人までが原爆投下は不要か道徳的ではないと言っていたと話すと、これを聞いた退役軍人らは衝撃を受けると述べた[106]。またカズニックは後述のウィリアム・リーヒ同様に、トルーマンが日本がソ連に和平仲介したことを意図的に無視したことを批判している[107]。, 2016年5月27日、バラク・オバマ第44代アメリカ合衆国大統領は、現職の大統領として初めて広島を訪問し、慰霊碑への献花後所感を述べている。その中で「この空(広島)に上がったキノコ雲のイメージのなかに、私たちは人類の矛盾を強く突きつけられます。」と原爆投下について批判的な発言をしたが具体的な謝罪等は無く、発言全体としては第二次世界大戦自体を批判し核なき世界を目指すといった内容であった。同年、アメリカのビル・オライリーが原爆投下を正当化する『Killing the Rising Sun:How America Vanquished World War II Japan. 市民に緊急疎開を布告」より。, 「世界に告ぐ(広島にて、世界連邦アジア会議における提言)」『平和の宣言』小学館版108-113頁。, 「被爆二世健康診断のお知らせ」パンフレット。広島市。広島市健康福祉局原爆被害対策部援護課援護係 平成24年度等。(毎年実施), 「被爆二世健康診断のお知らせ」パンフレット。長崎市。長崎市市民局原爆被爆対策部援護課医療認定係。平成24年度等。(毎年実施), 「広島原爆被爆者の子どもにおける白血病発生について」第53回原子爆弾後障害研究会、鎌田七男広島大学名誉教授代表発表。, この天皇への抗議により、宮内庁は以後、取材などに対しては事前にかなり厳しい措置をとるようになっている。, 中沢志保「原爆投下決定における『公式解釈』の形成とヘンリー・スティムソン」(「文化女子大学紀要 人文・社会科学研究」第15巻、2007年), 産経新聞 (1994) によると、外交専門誌「フォーリン・アフェアーズ」1995年1月7日号に掲載とのこと。, 原文は they "should draw a mushroom cloud and put under it:'Made in America by lazy and illiterate Americans and tested in Japan.'. しかしその後の文言はどういう事なんでしょうか。 ウィアート他 (1982) pp.110–112, pp.120–129(資料53–58). 「原爆何発落とされれば反省するのか?」ってのは彼らの特徴がよくでてると思う 被害の度合い=反省という論理ね これは完全な属国根性 やられたらその後は服従する、「反省とは服従である」の属国根性 … そんなこと絶対にありえないですよね。 ローズ (1993) 上 pp.548,553–555. ウィアート他 p.112, pp.135–137,139–140(資料64,66). Henry Holt.(2016年)』が大ベストセラーとなっている。, 日本への原爆投下に対するアメリカ側の批判については『ハリー・S・トルーマン#日本への原爆投下に関して』を参照, 毛沢東は日本への原爆投下に強い衝撃を受け、以来、原子爆弾を中国も保有したいと考えるようになった[111]。のちにソ連からの技術供与で原子爆弾の保有に成功した。, 中華人民共和国は1985年8月、中国共産党代表が広島平和祈念公園で花輪を贈呈、人民日報がこれに関し、広島原爆を「米帝の暴行」として批判した。, 一方で中華人民共和国の歴史教科書では、原子爆弾投下を含めた日本に対する戦争行為は、「反ファシズム戦争」としてとらえて肯定する姿勢が明白である。毛沢東らの日本人民無罪論(戦争の責任は当時の日本軍部にあり、日本人民は無罪とする考え[111])を継承しつつ、アジアへの加害者は「日本国民」や「日本」そのものではなく、あくまで「日本帝国主義」「日本ファシズム」であるとし、日本国民の大半は「被害者」として扱われ、中国人民と同様な苦難を嘗めてきたとされている。すなわちアメリカによる原子爆弾投下は正当なものであったが、その結果は被爆者に多大な苦難を強いるものとなったという認識である[112]。また中国の教科書においては、日本で使われる「終戦」という言葉は容認されておらず、あくまでも「敗戦」、「日本帝国主義」「日本ファシズム」を曖昧なものにしないという姿勢が貫かれている[113]。, 一方、韓国の義務教育課程で使われる韓国史教科書は1970年代より国定教科書となっているが、この中で原子爆弾に関する「特筆」はなく「日帝」という言葉を明確に用いて、併合から独立(8・15光復)までの記載がなされているのみである[114]。『中学校 社会2』(内容は世界史)と『高等学校 世界史』には「日本に原爆が投下されて終戦」など短く書いてある。なお被爆者については、ソンジ文化社の『中学校 社会2』など、詳しく書かれている教科書もある。, 韓国の場合「日本国政府の戦争責任」を問い、被爆者健康手帳の交付を申請、認められてこれを所有する在韓・在日韓国人被爆者があり、日本国内で日本人被爆者と等しく治療を受けている人がいる。, 韓国の『中央日報』が2013年5月20日付のコラムにて、日本への原爆投下を神の懲罰と主張[115]。在韓国日本大使館が中央日報に対し抗議をおこなったほか、菅義偉官房長官や被爆地の市長も同コラムを批判した。中央日報は、「コラムは執筆した論説委員の個人的な視角と主張に基づくもので、中央日報の立場ではない」と反論し[116]、記事の撤回を拒絶した[117][118]。韓国外務省も、コラムの内容は執筆者の意見であり、韓国政府の見解ではないとの立場を表明した[119]。, また、韓国の『朝鮮日報』が2015年8月14日付の金基哲文化部次長のコラムにて、日本の原爆被害者への追悼を戦争の加害者であることから目を背けさせる「犠牲者コスプレ」であると非難している[120]。, 2010年2月23日、イランのアリー・ラリジャニ国会議長が衆議院の招待で訪日し[121]、同月27日には長崎市を訪れ、長崎原爆資料館を見学した後、「広島に原爆を投下して核兵器の影響の大きさを知りながら、長崎にも落とした」と述べ、ホロコーストよりも、アメリカの核兵器使用を問題にするべきだとの認識を示し[122]、「世界に一つでも原爆が存在すれば人類への脅威だ。人々は、核のない世界に向けて立ち上がるべきだ」と感想を述べた。その後ラリジャニ議長は「原爆投下こそが米国が引き起こした真のホロコーストだ」とイラン国会で演説したとイランのメディアが報じている。, 長崎市への原子爆弾投下後、テニアン島に原子爆弾はなかったが、プルトニウム以外の原子爆弾の部品は用意されており、プルトニウムをアメリカ本土から運んでくれば原子爆弾をすぐに組み立てて完成させることができる状態であった。8月14日にロスアラモス基地からプルトニウムが出荷され、8月20日前後には第三の原子爆弾を投下することが可能であった。トルーマンによる投下禁止命令が出たため、第三の原子爆弾が日本に投下されることはなかった。, 公益財団法人放射線影響研究所サイト/よくあるご質問/Q1 原爆によって亡くなった人の数はどのくらいですか?. Prompt and Utter Destruction:Truman and the Use of Atomic Bombs Against Japan. おかしくないですか?? その報道の内容は次の通り[71][72]。, ナレーター:広島と長崎に相次いで投下された原子爆弾、その年だけで、合わせて20万人を超す人たちが亡くなりました。原爆投下直後、軍部によって始められた調査は、終戦と共に、その規模を一気に拡大します。国の大号令で全国の大学などから、1300人を超す医師や科学者たちが集まりました。調査は巨大な国家プロジェクトとなったのです。2年以上かけた調査の結果は、181冊。1万ページに及ぶ報告書にまとめられました。大半が、放射能によって被曝者の体にどのような症状が出るのか、調べた記録です。日本はその全てを英語に翻訳し、アメリカへと渡していました。, ナレーター:日本が国の粋を集めて行った原爆調査。参加した医師は、どのような思いで被曝者と向き合ったのか。山村秀夫さん90歳、都築教授が率いる東京帝国大学調査団の一員でした。当時、医学部を卒業して2年目の医師だった山村さん。調査は全てアメリカのためであり、被曝者のために行っている意識は無かったと言います。, 山村さん:もういっさいだって、結果は日本で公表することももちろんダメだし、お互いに持ち寄って相談するということもできませんですから。とにかく自分たちで調べたら全部向うに出すと。, ナレーター:山村さんが命じられたのは、被曝者を使ったある実験でした。報告書番号23、山村さんの論文です。被曝者にアドレナリンと言う血圧を上昇させるホルモンを注射し、その反応を調べていました。12人の内6人は、わずかな反応しか示さなかった。山村さんたちは、こうした治療とは関係のない検査を毎日行っていました。調べられることは全て行うのが、調査の方針だったと言います。, 山村さん:生きてる人は生前にどういう変化を起こしているかということを、少しでも何かの手掛かりは見つけて、調べるということだけでしたから、それ以外何にもないですね。あんまり他のことも考えれなかったですね。とにかくそれだけやると。, 山村さん:(苦笑)、今となってみたらねぇ。そうですねえ、まあもっと他にいい方法があったのかも知れませんけど、だけど今と全然違いますからねぇ、その時の社会的な状況がね。, 広島平和記念公園の慰霊碑にある「過ちは繰り返しませんから」の「主語問題」(誰が過ちを繰り返さないのか?)や、昭和天皇による「原爆はやむを得ない」発言(後述)[73]、元長崎市長の本島等の「日本軍が起こした戦争に対する当然の報い」発言[74]、元防衛相の久間章生による「原爆はしょうがない」発言[75] など枚挙にいとまがなく、被爆者やその遺族・家族団体などからの批判や、抗議行動[76] が絶えない。なお、湾岸戦争以降にアメリカ軍などが使用している劣化ウラン弾については、その放射能による被害があるとして、原水禁などの団体が抗議を行っている[77]。キリスト教徒で社会学者の橋爪大三郎東工大名誉教授は、キリスト教圏では広島と長崎の原爆からソドムとゴモラの滅亡が連想されるものであると言っている[78][79]。, 1975年10月31日、訪米から帰国した際に行われた日本記者クラブ主催の記者会見で、記者からの質問に対し、次のように返答している[80][81]。, この中で、原爆投下に対する所感質問について、陛下は広島市民を気の毒だと述べて遺憾の意を表明しつつ、「戦争中のことだからやむを得ないこと」と述べており、被爆者団体など[要出典]が抗議する事態になった。特に、広島県被団協の森滝市郎が宮内庁へ抗議文を出した[要出典]時には、宇佐美毅が発言の補足として、『天皇が原爆投下を肯定する意味あいのご発言ではない。ご自身としてはそれを止めることが出来なかったことを遺憾に思われて、「やむを得なかった」のお言葉になったと思う。第二次大戦の犠牲となった人々、今なお原爆の災禍に苦しむ広島、長崎両市民に心を砕かれておられる両陛下のご真情を理解してほしい』と回答した[82][83]。, しかし日本側は昭和天皇の発言を擁護している意見もある。漫画家の小林よしのりの『昭和天皇論』ではこの発言を触れており、アメリカから帰国したばかりで、日米関係が良好だった事に背景があり、また昭和天皇の発言は、久間の「原爆によって北海道は占領されずに済んだ」「私はアメリカを恨むつもりはない」と言う原爆によって北海道がソ連に占領されずに済んだと言う感謝するような発言はしていない事から天皇と久間の発言の違いを説明している。また昭和天皇の発言は生中継の記者会見で急に聞かれた質問であるのに対し、久間章生の発言は講演による自発的な発言である。, 反天皇制論者である栗原貞子は「終戦の詔書に見られる原子爆弾の残虐性への非難は消え失せ、原爆投下の容認となっているのは、単に三十年による風化を意味するもの」「天皇が原爆投下を肯定している」[84] と述べたが、「日本会議広島」公式サイトでは天皇と広島との関係を扱っており(日本会議広島:天皇陛下と広島)、1975年の失言を取り上げているが、終戦勅書の「新ニ残虐ナル爆弾ヲ使用シテ頻ニ無辜ヲ殺傷シ惨害ノ及フ所」と言った発言から決して原爆を容認していたわけでないと述べている。原爆投下後に早速日本政府はスイス政府を通じて原爆投下に対する抗議文を送り、『ヒロシマ平和メディア』の「過去の広島新聞から」には、実際1945年に昭和天皇が広島、長崎市に侍従を真っ先に派遣して惨状を視察し救護関係者を激励するよう指示しており、1971年に「原爆にあった被爆患者には、今後も援助、援護の手をさしのべるよう一層の努力をするように」と述べ、さらに原爆慰霊碑や原爆病院に訪問、1974年には昭和天皇が秋の園遊会で重藤文夫広島原爆病院長に伝言し「患者の方々によろしく伝えて下さい」と激励した事が掲載されている。つまり一度も昭和天皇は原爆投下を肯定するような発言は公でした様子は見られない。天皇制廃止論者であり、昭和天皇を嫌悪している中沢啓治は『はだしのゲン 自伝』でこの発言に対して激しく批判していない。, 客観的な世論調査などによる、大衆認識の実態を知ることのできる資料は乏しい。しかし当時の関係者など(広島原爆投下作戦実行者など)は、70年経過後も、広島、長崎への原爆投下を「日本に無条件降伏を促すために行った」との認識を示している[85]。しかし一方で今日、核兵器所有国が増加し、アメリカ同時多発テロ事件以降、国家ではなくテロリストによる核兵器使用の脅威の見地から派生して、米国政府内でも賛否両論となり、米国政府要人の平和祈念公園訪問もされるようになった[86]。Wikipedia英語版では賛成派と反対派の論争なども見受けられる(各論のディベートはen:Debate over the atomic bombings of Hiroshima and Nagasaki参照)。, 終戦直後はGHQの検閲があり、『原爆体験記』を出版する時に原爆文学や原爆記録に対するアメリカ占領軍による検閲、発禁が歴然とあった[87]。, 元陸軍長官のスティムソンが「ハーパーズ・マガジン」194号(1947年2月刊)に投稿した論文では、日本本土への上陸作戦「ダウンフォール作戦」による米兵の新たな犠牲は100万人と推定され、戦争の早期終結のために原子爆弾の使用は有効であったとの説明がなされており、この論文は原爆投下を妥当であったとするアメリカ政府の公式解釈を形成する上で重要な役割を果たしている[88]。しかし、スティムソンの見解はスタンフォード大学のバートン・バーンスタインによって、厳しく批判されている[88]。バーンスタインはまた、原爆投下の目的が「一般市民への殺戮」[89] かつ、「日本への懲罰」[90][91] であることを明らかにしている。原爆投下問題を再検討するアメリカの研究者の間では、「原爆の投下は、日本への上陸作戦を避けるためにも、早期に戦争を終結させるためにも必要ではなかった」、「原爆投下によって回避されたとされる犠牲者の公式解釈での推定数『50万人』あるいは『100万人』には根拠がない」などの点でほぼ合意に達している[88]。またバートン・バーンスタイン教授は被爆したアメリカ兵捕虜について扱っている。原爆投下の直前、アメリカはイギリス情報部から「広島にアメリカ人捕虜がいる」と通告を受けていたがこれを無視され、アメリカ戦略空軍司令部の極秘電報(45年7月30日付)によると同司令部は長崎にはアメリカ人捕虜収容所があることを確認、ワシントンに打電されたが、投下は強行された。結局、長崎の原爆は目標を少しずれたため、約1400人のアメリカ人捕虜は助かった。長崎市の福岡俘虜収容所第14分所に収容された捕虜たちは、三菱重工長崎造船所で働かされ、第14分所は敗戦時、オランダ人152人・オーストラリア人24人・イギリス人19人の195人を収容し、原爆で8人が死亡した[92]。アメリカ政府が被爆死したアメリカ兵捕虜の事を秘密にしていた理由について、同教授は「アメリカ国民の大半が支持した原爆投下でアメリカ兵が殺されていたとなれば、世論は批判に変わり、第2次大戦直後の冷戦激化の中での核戦略に重要な影響をもたらす、と懸念したからではないか」と語り、「一般市民はもちろん、味方の軍人まで犠牲にしても平気な“戦争の狂気”を告発したい」と述べている。同教授は「政府はある時点から認めるようになりましたが名前は公表していません、政府は自分にとって不都合なことは公表しないものです。」と電話で応じている[93]。実は捕虜以外にもアメリカ国籍の被爆者はいる。戦前期の広島県が「移民県」であったことを背景に、被爆当時の広島市には開戦以前に親戚への訪問や日本国内への進学を理由として来広し、開戦によりそのまま帰米不能となった多数の日系アメリカ人が在住し、被爆した[94]。詳細は日系アメリカ人被爆者より。, 軍事戦略思想家のベイジル・リデル=ハート卿は、アメリカによる日本への原子爆弾投下について、日本の降伏はすでに時間の問題となっていたので、このような兵器を用いる必要性は無かったと批判している。さらに、連合国側の無条件降伏要求が、戦争を長引かせる一因となり、何百万人もの犠牲を余分に出す結果になったとも論評している[95][96]。, 1992年5月、米国上院議員のアーネスト・ホーリングズ (Ernest Hollings) は、石原慎太郎が「日本人は(怠惰で無学な)アメリカ人よりいい製品をつくる」という発言をしたのに対して、「誰が原子爆弾を発明したのか忘れたようだから、キノコ雲の写真に“怠惰で無学なアメリカ人によって作られ、日本で試験された米国産”というキャプションをつけろ」という発言をした[97]。ホーリングスは「冗談」として発言したが、これは当時日本のマスコミでかなり非難され、のち謝罪した。, 1994年11月、アメリカ合衆国郵便公社が1995年9月に第二次世界大戦50周年切手として、キノコ雲に「Atomic bombs hasten the end of war, August 1945」(原爆投下が戦争終結を早めた)と説明が入った図案を公表した[98]。この切手に対して、日本政府などから強い反発を受け、別の図案に変更されたが、アメリカではそれに対する反発もあり、アメリカにおける原爆投下は妥当であったとする歴史認識を垣間見せるものであった。(詳細は原爆切手発行問題を参考のこと), アメリカの哲学者のジョン・ロールズは、1995年雑誌Dissentに掲載した論文「Reflections on Hiroshima:50 Years after Hiroshima(原爆投下はなぜ不正なのか?:ヒロシマから50年)[99]」において、原爆投下を「すさまじい道徳的悪行」と批判した[100]。, 1997年に歴史家で米原子力制御委員会主席J・サミュエル・ウォーカー(英語版参照)は『原爆投下とトルーマン』を発表[101]、「この数年公開された外交文書と当時の米政府高官の日記の詳細な分析により、なぜアメリカが原爆を使用したかが増々明確になってきた。日本本土侵攻を避ける為にも早期終戦にも原爆は必要なかったこと、原爆以外の容易な外交的手段がありトルーマンはそれを知っていたこと、原爆はアメリカの若者50万人の命を救ったというこけの生えた主張に全く根拠がない、という点で我々研究者達の意見は一致した。」とも発言している。, イギリスの哲学者A・C・グレイリング (A. C. Grayling) は、2006年にAmong the Dead Cities:Was the Allied Bombing of Civilians in WWII a Necessity or a Crime?